こんにちは、かぼちゃんの父です。
私は、2016年に結婚致しましたが、2019年に3年間の結婚生活を経て、離婚することとなりました。
現在、夫婦間の関係がうまくいかなくなっている方々に、何か少しでもアドバイスできればと考え、この記事を書いています。
離婚に関して言えば、女性目線でのサイトが数多くある一方、男性目線でのサイトは少ないと感じていましたので、
このサイトでは男性目線で、離婚についてのアドバイスをしていければと思います。
離婚問題のお悩みは一人で悩まず経験豊富な専門家に相談しましょう。
Contents
はじめに
さて、あなたは年間どのくらいの夫婦が離婚しているかご存知ですか？
「日本の離婚率は約35％前後で、３人に１人が離婚している」といったことを言われることが多くあります。
では、あなたの周りの知り合いが、３人に１人のペースで離婚しているでしょうか?
おそらく、そこまではしてないんじゃないかな、と感じることと思います。
実際、「３人に１人が離婚している」というのは少し、違うのです。
確かに、厚生労働省が公表している人口動態総覧（平成３０年度）によると、
婚姻件数５９万件に対し、離婚件数２０万７千件となっており、およそ３５％となります。
但し、婚姻件数は平成３０年の婚姻件数を示している一方、離婚件数は、過去の婚姻を含んでの離婚件数を示しています。
ということは、平成３０年に婚姻した夫婦の３５％が離婚している訳ではなくて、実際はより少ない離婚率となっているということです。
離婚率を図る指標としては、「人口千人に対して何人が離婚しているか」という指標があります。
こちらの数値でいけば、日本は１．６６％となります。
１,０００人に１．６人が離婚しているということです。
３５％との差異が大きく、驚きませんか?
また、年次推移としては、足元での離婚率はやや減少というデータもあります。
結論を言うと、「世の中で離婚している人々は少ない」ということです。
昔に比べて、離婚が増えているのは事実ですが、あなたが離婚をした場合、あなたはまだまだマイノリティーであるということを認識しましょう。
芸能人がいくら離婚しようが、勘違いしないで下さい。
離婚することで、あなたは圧倒的なマイノリティーになるということをまずは理解することで、離婚のスタート地点に立つことができるのです。
しかし、マイノリティーが悪いという訳ではないんです。
離婚により、あなたはこれから幸せになることができる可能性があります。
あなたの奥様が幸せになることができる可能性があります。
あなたの子供が幸せになることができる可能性があります。
あなたが幸せになる可能性を掴む為に、私の経験が少しでもお役に立てるなら幸いです。
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私自身の婚姻生活が離婚に至った経緯について
私は平成２８年に結婚、婚姻期間は3年と短いものでした。
そもそも、元妻と出会ってから結婚するまで、約半年のスピード婚でした。お互いのことを理解しないまま、結婚へ突き進んでしまいました。
元妻は出会った頃から精神的に不安定なところはありました。人付き合いについても、彼女自身の交友関係も含め、良くないことは理解していましたが、私は、「それでも大丈夫、自分が支えることができる。」というような自信もあり、特段問題にすることはありませんでした。
実際、私と交際が進むにつれて、交友関係もクリアになり、精神的にも少し落ち着いてきたと感じていました。彼女の中で、結婚に対する焦りもあったのだと思います。そういった状況の中で、私もなんとかやっていけるだろう。というような感覚で結婚に至りました。
婚約式前後から、些細なことで喧嘩をするようになりました。
元妻は喧嘩の度に彼女の親と、私の親にも電話をするようになり、何度か、元妻と私の親が私たちの自宅まで来るような事態になることもありました。元妻と私の親も、信頼関係は薄く、元妻からは私の親への愚痴を聞かされることが多々ありました。
喧嘩の理由は、やはり「子供のこと、お金のこと、両親のこと」が多かったです。
私自身そういう状況に疲れていたことは事実です。結局、私から離婚を切り出したことはありませんでしたが、
次に喧嘩すればもう別れよう。いつの間にか、そういう約束をするまでになっていました。そして、最後に喧嘩をしたとき、またもお互いの両親を巻き込みながら、「終わりました」。
少し話が脱線しますが、私の場合、離婚理由は大きな括りで言えば「性格の不一致」だと思います。
しかし、世の中の離婚理由は様々で、どちらかの浮気やDVといったケースもあります。
ここで、私が感じたことです。又、これはあくまで男性目線のサイトということです。
結婚生活が破綻段階まできている場合、女性は、別の男性を心の支えとしている可能性がとても高いということです。
あなたが少しでも不審に感じることがあるなら、間違いなく調査しておいた方が良いと思います。
男がそんな事すべきか?恥ずかしいことでは？と感じるかも分かりませんが、一切そんなことはありません。
事実を知らずに終わってしまうことの方が恥ずかしいことです。
養育費や慰謝料にしても、減額の根拠になる事実がでてくる可能性も十分あります。
今の段階での対応が、今後のあなたの人生を助けることになるかもしれません。
チェックしてみて下さい。
私自身が離婚に関して不安に感じたこと
《子供のこと》
子供がいれば、離婚で一番不安になるのが子供のことです。
離婚が子供に及ぼす影響は？と考えたときに、夫婦円満の家族よりは明らかに悪影響を及ぼすものと思います。
子供はまだ2才にもなっていませんでした。将来、子供はどう感じるか、そう考えると。。。
それでも、最終的には、喧嘩の絶えない家庭の中で育つのと、どちらが良いのか、というところから決断をすることになりました。
子供のことについて、自分達を納得させるには、そう考えるしかなかったという方が正しいかも知れません。
《離婚の条件（子供との面会、養育費、慰謝料等）について》
子供との面会、これが最も心配なことでした。私の場合は、「月に4日、毎週週末に面会」できることになりました。
「そんなに会うなら離婚しなくていいじゃん。」と言われることもありますが、これは元妻とではなく、子供と会う時間です。
夫婦の関係が最悪の状態で離婚をすれば、恐らく週4日の面会は不可であったと思います。
ここで１つ言えるのは、
もしあなたが子供と引き続き会うことを希望するならば、元妻との関係はできる限り、悪化させない方が良いということです。
離婚するからといって、元妻との関係は終わらないということです。
できる限り、最後まで誠意を見せることで、条件交渉に有利に働く可能性もあります。
私の場合は、「協議離婚」となりました。夫婦間で、離婚条件をある程度話し合うものです。面会回数、養育費、慰謝料（なし）というような条件を２人で決めました。
但し、２人で話し合いをするまでに、私なりにインターネットで情報収入をしたり、両親と話したりしました。
又、弁護士に相談することも必須です。初めての離婚では、基準が分かりません。
例えば、ネットで調べれば、慰謝料算出表がすぐに出てくると思います。基本的に自分の年収と、妻の収入、子供の数などを当てはめるだけではあるのですが、
慰謝料算出表はあくまでも目安なので、ケースバイケースの判断が必要です。
自分が考える養育費や慰謝料が、平均よりもとても高くなっている可能性もあります。
基準を知らないままに、夫婦で条件交渉に入ってしまうことはとても危険です。
特に、離婚をする夫婦の場合ですから、後戻りできないこともあると思います。
必ず、１度は弁護士に相談することをオススメします。
ここで、離婚の種類について少し、解説。
協議離婚…日本の９０％が行う離婚方式。夫婦で話し合いをしてお互い離婚に合意をしたら「離婚届」を市町村役場に提出する方法です。
「離婚する際に必要な法的な理由」などは関係はありません。
メリットとしては、費用もかからず、すぐにでも離婚することが可能。
離婚調停…２人で話し合っても解決しない場合は離婚調停を行うことになります。離婚調停では、裁判所で裁判官と調停委員が仲介役として間に入り話し合いをします。調停離婚では弁護士を代理で建てることができるので、話し合うことが難しい場合は弁護士に依頼することがおすすめです。弁護士に依頼することで有利に話が進められます。
離婚裁判…離婚調停でお互いが合意できなかった場合、裁判に移行します。ここに来ると、離婚問題につよい弁護士に相談することが必要となります。
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《会社への報告》
会社へは、報告しにくいことですよね。私自身も、会社へ報告するタイミングについては、非常に悩みました。
何日間かは、「今日、朝礼が終わったタイミングでに支店長に報告しよう。」と思いながら出社するも、結局報告できず、という日々が続きました。１週間くらいそういう状態が続いて、自分の中でシュミレーションがある程度出来上がったからなのか、やっと報告することができたことを覚えています。
私の場合、「プライベートのことで申し訳ないのですが、報告があるので少しお時間宜しいでしょうか?」という風に声をかけました。
上司というのは、いきなり「部下からプライベートのこととか、家族のこととかで相談がある」と言われると、一瞬で色々なことを察知して、すぐに面談、ということになることが多いのかなと思います。
別室に入り、離婚のことを報告しました。
上司に離婚経験がなかったので（ないことが多いと思います。）、理解を得ることができるのかと不安が大きかったものの、離婚をすることになったということ、その理由を簡潔に説明しました。
あとは何か質問されたことを正直に答えました。
初め、私が浮気などをしたのか等の心配をしていましたが、そうではないことはしっかり説明し理解頂きました。
また、上司からも、離婚条件については弁護士に相談したのか。会社の顧問弁護士を紹介しようか。弁護士のセカンドオピニオンも必要だと思うよ。などと言われました。
結論としては、
会社へ離婚の報告はしにくい。ある程度の離婚の方向性も決まってからでないと報告できない。但し、いよいよ離婚というまでには、遅くても離婚手続きの２週間前くらいまでには報告した方が良い。と思います。
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離婚に関する具体的な手続きについて
私の場合、協議離婚で、夫婦間である程度条件を決めることが出来たので、その条件を基に、弁護士に公正証書（案）を作ってもらいました。
そして、公証役場で元妻と待ち合わせし、公正証書を作成しました。
そこから一緒に市役所に行き、離婚届けを提出しましたので、一応、事務的な手続きは１日で済ませることが出来ました。
私としては、外注出来るのであれば、全てを外注してしまいたい気持ちもありましたが、公正証書作成については、原則本人が良く必要があるとのことになっています。
また、公正証書は今後の子供との面会や、養育費や慰謝料といったお金のことに非常に関わることなので、やはり責任を持って自分で行くべきです。
結論としては、
会社を１日休むことが必要。そしてその１日で公的に必要な手続きは済ませることが出来ます。
離婚から現在に至るまで
さて、私は2019年の3月から別居を開始し、5月には正式に離婚が成立しています。
現在の私はと言いますと、とても気楽に過ごしています。
週末に子供と会うことだけを楽しみに生きています。
10年間務めた会社も辞めました。辞めた理由は、やはり離婚によるモチベーションの低下が主因です。
婚姻が続いていれば、会社を辞めるなんて、考えられないことでした。
私は大学卒業後、なんとなく銀行に入り、なんとなく10年間働きました。
10年働くと、中堅、役職にも就き、給料も一般的な企業と比較すればとても高かったです。
但し、出世競争は激しく、併せて、業界での競合も厳しく消耗戦に入っています。
内部事務は細かな規定、ルールに縛られ、お客様の利便性という観点からは逆行。同意書、確認書といった徴求書類は増える一方です。
本人確認、反社照会、マネーロンダリング照会などの確認作業は増え、FATCA、FATFなどの意味不明なアルファベットも最近はどんどん出てきます。
法人融資、法人新規開拓、保証付融資、住宅ローン、カードローン、フリーローン、オートローン、投資信託、保険、年金、定期預金などの予算項目は無限にあります。
働き方改革で残業時間は大幅に削減される一方、個人情報の持ち出しは非常に厳しく、基本的には持ち帰って仕事をすることはできません。
そんなことはお客様には関係あるはずもなく、融資が間に合わなければ企業は資金ショートで倒産します。
銀行で働くこと＝異様なストレスと共に生きることです。
私は、今回の離婚が良いチャンスだと考えました。
もう会社から抜けれると。
人生を全てリセット出来ると。
今後は、子供のことを第一に考え、自分を大切に、人生を大切に生きたいと思います。
このブログを読んで下さった、同じ境遇の方々にとって、少しでも参考になる話があったならば幸いです。
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