こんにちは、かぼちゃんの父です。
今日も、生きています。私は、令和元年の9月に10年間務めた銀行を退職しました。
今回は、会社を辞めた私が、皆様にはどうか私のような失敗をして回避して頂きたいという思いから、会社を辞める前に、これだけの貯金が必要だった😲という経験談をお話していきたいと思います。
会社を辞める際には、このブログを参考にしていただき、少しでも皆様のお力添えできればと思っております。それでは、さっそく本題へ入りましょう。
Contents
会社辞める時、貯金がないと破産します
退職する時は、１２０万円貯金が必要
結論から言うと、退職する時は、120万円の貯金が必要です。
以下、私の実体験を基にその根拠を解説していきます😲
私は、貯金がなくて破産しかけました
私は、はっきり言って、勢いで会社を辞めました😲なので、そこまで後先のことを考えておらず、「自分1人で生きていくだけで良いんだから、まぁ、なんとかなるだろう。気楽なもんだよ。」なんて考えていました。なので、案の定、破産しかけました( ;∀;)
下の表は会社を辞めて、なんとなくエクセルで作った私の資金繰り表です。
はい、この表を作るまで、私は自身の窮境に全く気付いていませんでした。よくも呑気に会社を辞めたもんだなぁと今更ながら思いましたね。
それでは、
銀行で10年間務めた私が、上記の資金繰り表の問題点を記載していきます❕←アホ😲
（その１）
あてにしていた10月21日の最終給与が入らない（正確には残業代のみ）。
（その２）
退職後、健康保険30,570円+国民年金16,410円=46,980円の毎月の経常支出が発生。
（その３）
退職金が、１０月中には入るだろうと考えていたけど、人事部に確認したところ、
「外部とのやりとりもありますし、退職後3か月以内としか分かりません。」と言われた為、保守的に考え、退職金の入金を3か月ギリギリの12月末とするしかなかった。
上記のように、予想外の支出ならびに予想外の給与なし・退職金の延期化により、養育費７万円などの想定内ではある支出などと共にアタックされ、死亡する。
対応として、緊急で保有株式の売却による資金化、メルカリでまだちょっと着たかったジャケットを売却するなどした。
その上で、当面の資金繰りが確保できていないことを理解し、
給与日払いの仕事をするしかないことに気づいた😲
退職月の給与は当てにできません
退職前に、退職月の給与について確認が必要
はい、退職月の給与は当てにできません。
それぞれの会社の規定にはよると思いますが、世の中では、月末締めの当月払いという規定となっている会社が多くなっています。
例えば、新卒で入社月の4月の給料日に、給与をもらっているとします。3月働いていないのに一ヶ月分もらう会社が多いですよね？それは4月末までの給与ということ。
そう、月末締めの当月払いということなのです。
私の場合は、9月末の退職でしたが、実質、有休休暇の取得の為、9月の1か月間はほぼ働いていませんでした。
その為、９月21日に9月分の給与入金はありましたが、１０月には９月に少し働いた分の残業代2,000円程の給与のみ、といった最終の給与となりました😲
退職金の受取りはだいぶ先になります
退職金はいつもらえる？
退職金の支払いは退職日以降とするのが一般的ですが、その支払い時期については、法律上特別な規定はありません。
退職金制度を設けること自体が会社の自由なので、支払い時期についても会社の裁量あるいは労使合意に任されています。
ただし、退職金制度を設ける場合には、その支払い時期を就業規則に明記されているので、要チェックです。
私は、「9月末に辞めると、だいたい10月の給与と一緒に振り込まれるのかな？」と余裕しゃくしゃくでしたが、実際は、退職後3か月以内ということでした…😲
退職したら、余計なお金かかります
ご自身の給与明細を見てもらえれば分かると思いますが、健康保険料や厚生年金、所得税などが給与から天引きされています。
毎月、給与明細を見るたびに、「なぜ、こんなに引かれるんだ❕」と思われていたと思います。
ところが、健康保険料や厚生年金といったものは、基本的に、会社と折半して納付しているものなので、サラリーマンを辞めれば、これらは個人単独で支払っていかなければなりません😲
そして、これらの支払いがマジで馬鹿にならないんです。以下に主なものについて記載します。
健康保険料の支払いが必要
退職すると、それまで勤務先で加入していた健康保険の被保険者資格はなくなります。健康保険証も会社へ返却しなくてはなりません。
転職先が決まっていない、または退職から次の職場への入社まで期間が空くような場合には、任意継続被保険者制度の利用や国民健康保険への加入のための手続きが必要です。
万が一手続きをしないままの状態で、病気になったり事故に遭った場合、健康保険の適用を受けられず高額な医療費を支払わなければなりません（10割負担になります😲）。
この健康保険は、サラリーマンの時は、会社と社員で半分ずつ負担することになっています。
会社が社員の個人負担額と合わせて毎月協会けんぽ等に納付していたものです。給与明細を見て、「こんなにも引かれてるじゃないか！」と毎月プンプン怒っていたと思いますが、それでもサラリーマンは会社にその納付額の半分を負担してもらっていたのです。
そのロジックでいくと、そうです…。サラリーマンを辞めた時、あなたは今までの2倍、払わなければなりません😲…死亡…
但し、健康保険料の支払いについては、単純に2倍払わなくてもＯＫな場合もありますので、下記リンクをよく参照して下さい。
国民年金の支払いが必要
国民すべてが国民年金制度に加入し、基礎年金の給付を受けるという「国民皆年金」の原則に基づき、失業期間中は国民年金へ加入する必要があります。
サラリーマンの時には厚生年金に加入していた方（第2号被保険者）が退職をすると国民年金の「第1号被保険者」となり、種別変更の手続きをして保険料を自分で納付しなければなりません。また、第2号被保険者の被扶養配偶者は第3号被保険者と呼ばれ保険料を納める必要がありませんが、第2号被保険者の退職とともに配偶者も第1号被保険者となるため、同様に種別変更の手続きを行い、保険料を納める必要があります。
要するに、サラリーマンであれば、自身の第2号被保険者として、プラスα配偶者の第3号被保険者としての保険の支払いをしてもらっていたものが、サラリーマンを辞めたら、配偶者の分と2人分、年金を支払い必要があるということです😲…死亡…
国民年金の支払いについても、国民年金保険料免除・納付猶予手続きも可能で、概要まとめましたので、下記リンクをよく参照して下さい。
税金の支払いが必要
住民税の支払いが必要
住民登録をしている自治体の住民税などで、通常は前年度分を今年６月〜翌年５月の給与から天引き徴収する「後払い方式」です。
退職時にはその残額を最後の給与から一括納入するのが原則。ただし、６月〜12月の間に退職する場合は残額が大きいため、４回分割での納入も可能です。
分割納入を選んだ場合は、自治体から住民税の請求（納付書）が届きます。再就職できた場合も、失業中で収入がない場合も、納付書を使って自分で支払いを行います。
転職先で行ってくれる地方税の手続きは、今年度以降の分からです。
退職後のつなぎのアルバイトについて
失業給付を受けない場合
基本的に、次の就職が決まっている方は、アルバイトをすることはないと思います。仮に次の就職まで、少し時間があり短期のアルバイトをしたい場合は、下記段落も参考にして頂ければと思います。
失業給付を受ける場合
会社都合による退職の場合は、失業給付は1か月程度で受給開始となりますが、自己都合の場合は、3か月間の給付制限期間などがあるので、退職後、受給開始・実際の入金までは4か月程の期間が空くことになります。
当然、この間、無収入となるのは、ほとんどの方にとって厳しいのではないでしょうか。そこで、この3か月間の給付制限期間については、アルバイトをすることも可能となっています。
ちなみに私の場合は、上記のように本当にヤバイ状況になったので、短期のアルバイト（しかも給与日払いのやつ）を速攻で始める必要がありました。
実際に私がリクナビ派遣アルバイトに登録してみて、色々な会社でアルバイトした中での、オススメ5選をまとめましたので、こちらもご参考下さい。
リクナビ派遣アルバイト オススメ5選 ＜大阪編＞
とりあえず、こちらのサイトに登録してみたのですが、毎日のように、「高時給」「未経験ＯＫ」「車通勤ＯＫ」「簡単シール貼り」「好待遇の仕事まとめました」とかのメールを1日何通も送ってくれて、正直、働き口には困りませんので、オススメです。下記にリンク張っておきます。
あくまで保険としての、キャッシングの利用
会社を辞める前に、キャシング枠をつくろう
あくまで保険ですが、もし、あなたがキャッシング枠、もしくはカードローン等の借入可能なものを持っていない場合、会社を辞める前につくっておきましょう。
私の場合もそうでしたが、会社を辞めてから、会社を辞めるまで分かっていなかった支出や、急な出費が嵩んでくる可能性が十分あります。
会社を辞めて無職になってしまうと、クレジットカードやカードローンの作成は難しくなってしまいます。なので、会社を辞める前に作ることがポイントです。
借入の際には、あくまで「将来の入金が確実」という返済財源が必要です。借りっぱなしになってしまうことは絶対に避けましょう。
ちなみに皆様は、キャッシングとカードローンの違いをご存じでしたか?私は恥ずかしながら最近まで知りませんでした。知らなかった方は一応、下記メモを参照下さい。
キャッシングとは…クレジットカードでローンを利用するサービス。
カードローン…ローンの借入専用のサービス。
借入限度額、金利などの条件ではローン借借入専用のカードローンの優位。
但し、借入のハードルは誰でも持っているクレジットカードに付帯しているキャッシングの方が低くお手軽である。
私の場合は、カードローンのハードルは少し高かったので（え？借金？という感じだったので）、ＪＣＢのクレジットカードのキャッシング枠を申請しました。
一応、20万円の枠を作れたので（誰でもそれくらいは可能みたいです。）、気持ち安心感が出来ました。
また、大手のキャッシングサービスで言えば、「プロミス」「アイフル」「アコム」「レイク」などがありますが、やはり私のおすすめは「プロミス」です。
理由は、プロミスは大手メガバンクの三井住友銀行の関連会社であり、その点で大きな安心感があります。
サイトには下記のような「お借入シュミレーション」があって、下記の3項目「生年月日」「年収」「現在の他社お借入金額」を入力するだけで、概ねの借入可能額が分かります。
簡単に自分がどれくらいの借りることができるのか分かるので、とても便利です。
シュミレーションで例えば100万円借入可能ということになっても、初めは、様子見で20万円～50万円くらいの金額から申し込むのが無難です。
もし必要であれば、後から追加で増額することも可能なので。
退職するなら、これだけは貯金して辞めましょう
最低限、失業給付受給までの生活資金が必要
最低でも半年間、無収入でも生きれる（最低限の生活水準）程度の貯金は必要です。
なぜなら、自己都合退職の場合は、①失業給付受給までに4か月程度かかること、②その後に再就職したとしても、初回の給与支払いまでに1か月～2か月の期間が必要だからです。
その半年間に、何かアルバイト等しながら生活の足しにすることは可能ですが、上記理由から、最低でも半年間は無収入で生きれる貯金がなければ、精神衛生上とても悪いということです（経験談）。
退職する時は、１２０万円貯金が必要
総務省の家計調査による、１世帯当たり１か月間の支出（単身世帯）データを下記に記載します。
併せて、あなたの場合、平均データと比較してどうなのかシュミレーションしてみて下さい。
試算に忘れがちな健康保険、国民年金支払いもシュミレーションには入力済です。
結論から言うと、退職する時は、120万円の貯金が必要です。
内訳としては、上記の平均支出データ16万円に見落としがちな健康保険・年金の4万円を加算した20万円×半年6か月の120万円の計算です。あくまで最終的には、あなたの場合のシュミレーションした1か月の経費×半年6か月の貯金が必要となってきます。
それだけあれば、会社辞めても何とかなります❕
あなたの残りの人生は、あなたが自由に生きて良いんです❕
だけど、120万円だけ頑張って貯金してから辞めて下さい❕
これは、私の経験を基にしたアドバイスです。
以上、ご拝読ありがとうございました。
